ハイブリッドTASS構法はすべり支承と積層ゴム支承の２つの免震装置を組み合わせることにより、一般的な免震装置が２秒程度の長周期化を目標としているのに対し、４～５秒という画期的な長周期化を実現しています。
　すべりによる摩擦がダンパー効果を兼ねるので、通常はダンパーを取り付ける必要がないため、ローコストであるというメリットがあります。

地震動には短周期から長周期までのいろいろな周期の波が含まれています。一般的な地震では、主に1秒前後の短い周期成分をもつ波が大きなエネルギーを持っているため、建物にも強い影響があります。
　ハイブリッドTASSは、元々周期を持たない「すべり現象」を利用するため、一般の免震に比べ、より長周期化が容易で、様々な条件にある建物に対して免震効果を有効に発揮することができます。また、大きな免震効果により建物に伝わる地震力が大幅に減衰されるので構造部材の断面がよりスリム化できるため設計の柔軟性の向上や上部躯体費用の軽減といった効果も期待できます。

図は同じ地震波を用いて、主従の免震方式について応答解析した結果です。縦軸と横軸は地震時に免震層にかかる加速度と変位を示しており、原点に近いほど揺れが小さく性能がよいことになります。各方式の応答点の範囲を囲むと青色で示したハイブリッドTASS構法の輪は、他の形式に比べて原点に近いことがわかります

阪神大震災の波形を使ったシミュレーションでは、地面の最大加速度"820gal（ガル）"に対して、免震建物の加速度は"110gal"と、およそ1/8程度に低減されています。
　100ガルの揺れはコップの水が波立つ程度とされており、家具等の転倒は、200～250galを越えるあたりから始まるとされていますから、ハイブリッドTASS構法により、地震力が大幅に低減されたことがわかります。

建物は高く、そして細くなるほど周期が長くなります。そのため、一般的な免震において適用できるのは14～15階建てまでの建物に限られていました。また建物の巾と高さの割合（搭状比：H／B）も2：1程度以内に抑える必要がありました。
　ハイブリッドTASS構法は長周期化に優れているため、固有周期の長い超高層建物を免震化するのも容易です。ハイブリッドTASS構法は20階建て程度まで適用でき、搭状比も3：1程度まで可能にしています。また平面形状にもとらわれず幅広い用途の建物に対応できます。既に高さ135ｍ地上41階の超高層マンションを始め、多くの超高層免震に適用されています。

一般的には施設が立地する地盤が軟弱である場合は、免震構法には向いていません。軟弱地盤は地盤自体の固有周期が長い上に大地震時にはさらに長周期化するため、軟弱地盤に立地する免震建物の固有周期は、より長周期化することが要求されます。
　ハイブリッドTASS構法はこれまでにない4～5秒の長周期化が可能ですから、こうした軟弱地盤においても十分な免震性能を発揮します。

優れた免震効果により建物に伝わる地震力が大幅に低減されるので構造部材断面がよりスリムになり、上部躯体費用が低減されます。さらにすべりを用いることにより、免震装置自体のコストも低減されます。
これらによりハイブリッドTASS構法の建物はローコスト･ハイパフォーマンスを可能にしています。

ハイブリッドTASS構法は建物の条件や計画に応じて様々な位置に免震装置を設置することができます。

一般的に建物全体を免震するには基礎部分を免震とします。
しかし、地下階が２階３階と深くある場合は、地下１階や地上階等、中間階で免震を行うことも可能です。
また、新開発の「杭頭免震」は、一般的な「免震基礎」を省略して、直接杭の上に免震装置を設置することで、コスト削減と工期短縮を図っています。

ハイブリッドＴＡＳＳ構法は、既存の建物を免震建物にする「免震レトロフィット」にも適用可能です。免震レトロフィットにより免震化された上部の建物は、基本的に耐震補強が不要になるので、建物を使いながら行うことも可能です。また、建物の状況や使われ方により、新築と同様「基礎免震」や「中間階免震」の適用も可能です。

今ある建物を使いながら免震建物に！
免震レトロフィットは、建物を使いながら基礎部分や中間階の柱等に新しく免震装置を組み込むことによって、既存の建物を免震建物に生まれ変わらせる｢免震補強工法」です。

日本で始めての基礎免震レトロフィットと世界初の中間階免震レトロフィットが行われました。

東京都豊島区役所本庁舎では、庁舎としてはじめて「建物を使いながらの免震レトロフィット」を採用しました。

免震レトロフィットによりPMLを15％以下にすることで、win-winのビジネスモデルを構築した事例です。