家電メーカーC社の総務部に勤務する山田に、突然与えられた任務。それは「事業継続計画（以下、BCP）の策定と同時に、地震対策についての具体的な対策を立案せよ」という指示だった。なんでも社長が、近年増加している大規模地震の発生と、それを懸念する取引先からの強い要請もあって、BCPの策定が急務であると思い至ったというのだ。

確かに山田も、BCPに対する認識を多少なりとも持ち合わせていたのだが、いざ自分が担当するとなると、やはり話は違ってくる。まず、着手しようにも、具体的に“どこから”、“どうやって”、“どこまで”を考慮すればいいのかが、まったくわからない。さらに担当といっても、BCPの策定に専念できるわけもなく、通常の業務に追われているのが実情だ。社内で協力者を募ろうにも経験者はおらず、外部コンサルタントは数千万円の費用がかかると聞いたので相談すらしていない。孤立無援。不安ばかりが募るスタートとなった。

翌日、現れた大成建設の伊藤は、あらためてBCPの概要と、大成建設がサポートできる業務内容を説明。それは内閣府の「事業継続ガイドライン」に沿ってのBCP文書の作成と、BCP上の重要業務に関わるリスク評価を踏まえた減災のための事前対策の提案であった。現状を鑑みても、経験の少ない社内のマンパワーだけでは不十分。そのうえ震災が起きた際の被害予測や、重要業務を行う施設とその機能維持に対するリスク評価などは、自分たちの手に負えるはずもない。「ここは私たちの得意分野ですし、建設会社にしかできません」。伊藤の力強い言葉を聞き、自らの直感が正しかったと確信した山田は、大成建設への依頼を決意した。

続いて、伊藤からの依頼でもあったのだが、社内でのプロジェクト体制の構築に取りかかった。これはスムーズにBCPを進行させることと、広く社内にBCPを浸透させることが目的であった。山田は、経営企画部の担当役員、自社の事業活動に欠かせないIT関連を管理する情報システム部の部長、△△△工場の工場長といったメンバーを選出した。伊藤という信頼できるパートナーに加え、社内にプロジェクトチームが誕生したことで、山田はこれまで以上に精力的に仕事に取り組み、重要業務の特定や目標復旧時間などを次々と決定していった。

こうしてBCP文書は無事に完成。今後はこの文書をベースにマニュアルや手順書を作成し、訓練を重ねて広く社員に浸透させていかなければならない。そして大成建設が提示してくれた対策案は、その優先順位ごとに施設戦略に組み込み、年度計画を立てて実施していく予定だ。