2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、日本政府や企業の取り組みが加速、本格化しています。
私たちは、建設技術を通じて、慣れ親しんできた言葉である「省エネルギー・創エネルギー」への対策を、着実に講じ、世の中に浸透させていくことで、脱炭素社会の根幹を支えていきます。